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<厚労省調査>インドネシア人看護師候補 患者は好意的評価(毎日新聞)

 厚生労働省は8日、経済連携協定(EPA)に基づき入国したインドネシア看護師候補の就労実態に関する調査結果を発表した。患者にコミュニケーションについて尋ねた質問では、「特に問題なく意思疎通ができる」が41%、「時々話が通じない時はあるが、ゆっくり話せばおおむね伝わる」が38%で続き、患者からは好意的な評価が多かった。

 調査は初めてで、08年度に来日した第1陣を受け入れた47施設を対象に今年2月実施。36施設の職員、患者ら551人から回答があった。業務内容は食事や排せつの介助、患者の移送など。

 職員に対し、コミュニケーションがうまくとれずに問題が生じた事例の有無について聞いた質問では、対職員26%、対患者や家族の17%で「ある」と回答した。具体的には「入浴患者の迎えを指示したが、迎えに行かず入浴できなかった」「患者や家族に早口で言われると理解が難しく、看護師が再度聞きに行くことがある」など。

 受け入れによる仕事への影響は、「勉強になった」などの理由で職員の63%が「良い影響があった」と回答した。「患者や家族から苦情を受けた」などとして18%が「悪い影響があった」と答えた。

 厚労省看護課は「現場ではおおむね好意的に受け止められているが、日本語での深いコミュニケーションは不十分」としている。【佐々木洋】

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